初心者でもできる投資手法「ドルコスト平均法」をわかりやすく解説

賢人です。今回は「ドルコスト平均法」と呼ばれる投資手法についてお話します。

この手法はとても簡単で、投資初心者でも実行しやすいものです。しかもこの手法は数多くの投資や資産運用で活用でき、されているものです。では、いったいどんな手法なのでしょう？

Contents

1 簡単！ドルコスト平均法とは
2 ドルコスト平均法の例
3 まとめ

簡単！ドルコスト平均法とは

さて、簡単なことなので、さっそく結論からいきましょう。

ドルコスト平均法とは、値動きする金融商品を購入する際に、定期的に一定金額ずつ購入することで、購入単価を平均化する方法のことです。

「え…と…。つまり…どういうことだってばよ…。」
と思われたかもしれません。

まず「値動きする金融商品」ですが、投資と聞いてみなさんが想像するものほとんどだと思ってください。株・外貨・金・プラチナ…など多くの金融商品がこれに該当します。最近なんかだと仮想通貨もこれにあたりますね。「金融商品」かと言われると厳密には違うかもしれませんが、そこはまぁとりあえずスルーしてください。笑

さて、一般的にこれらの金融商品を投資目的で購入する場合、一定数あるいは一定金額分を購入しますよね。

例えばーー

100万円分の株式を購入して、
120万円に値上がりしたらそれを売却することで、
その差額20万円分を利益として得ることができます。

では、わかりやすくグラフを使って説明していきましょう。

例えば、こんな株式のグラフがあったとします。
１月に1000円の時に１万円分株式を購入していれば、２月の２万円になったときに利益を確定させれば１万円の利益が出ますよね。一方で、２月に利益を確定させずに３月になってこれ以上の値下がりが強くなって5000円に下がった時に売却すれば5000円の損失を出してしまいます。

このように一般的に値動きのある金融商品というのは、その値動きによって損益に大きな差が出てきます。いつ買って、いつ売るのかという観点が非常に大事になってきますが、これを見極めるのはなかなか困難です。

四季報online RIZAPグループ　株価の値動き

さて、これはCMでもおなじみのRIZAPグループのここ半年の株価の値動きです。
この後、このグラフが上がるか下がるか…わかりますか？

そう、いろんな情報を元に予測することはできても確実にわかることはありません。未来のことなんてわかりませんよね。

一方で、ドルコスト平均法では、このような一時的な値の動きを気にするのではなく、長期的な視野をもって投資をしていきます。

ドルコスト平均法とは、値動きする金融商品を購入する際に、定期的に一定金額ずつ購入することで、購入単価を平均化する方法のこと…でしたね。

そう、定期的に一定金額ずつ購入するというのが最大の特徴です。

ドルコスト平均法の例

ドルコスト平均法を教えてもらったAさんは、その手法を使って株式投資を始めることにしました。

Aさんは、毎月１万円分の株式を買うことに決めました。

１月の時点では株式は１株１万円だったので、Aさんは１株買いました。

１ヶ月後、その株は値下がりしてしまい１株5,000円になってしまいました。
しかし、Aさんは１ヶ月に１万円分の株式を買うことを決めていたので、１株5,000円で２株を購入しました。

さらに１ヶ月後、Aさんの受難は止まりません。
なんとAさんが購入した株は１株2,500円まで下落してしまいました。普通なら気落ちしてしまいかねない状況ですが、Aさんは自分の意思を曲げず、１万円分の株、４株を購入しました。

その１ヶ月後、またも株は下落、１株1,250円にまで下がってしまいました。これにはさすがのAさんもショックを隠しきれません…。

周りの人に苦笑いされながらも、
「ここまできてやめるわけには行かない！やりぬくんだ！」
とAさんは１万円分の株、８株を購入しました。
そのまま株の値段は多少の上下はするもののも１株1,250円のまま３ヶ月が過ぎました。当然Aさんは１万円分の株を３ヶ月買い続けました。

この時点でAさんは合計で39株を所持していることになります。
一定数ではなく、一定金額分の購入を決めていたAさんは、株価が下がったことで結果的に多くの株を手にすることになりました。

Aさんは39株の株式に７万円をかけたことになります。
平均すると、１株あたり1,795円で購入したことになります。

下落したとはいえ、もともとは１万円だった株式です。１万円や5,000円にまで値が戻らなくても2,000円くらいに戻ることはありますね。
そう、当初購入した１株１万円の頃まで株価が下がらなくても、購入平均の1,795円を株価が超えた時点でその差額が利益になりますね。
すると差額が205円でるわけですから、この時点で株式を売却して利益を確定させてしませば、205円×39株分が利益となるわけです。